東京Tマンション事件の話の続きですが、
以前から腰痛症により治療を受けていましたが、入居後の騒音環境で安静、休養を10分保つことができないため、入居から3年目には頚椎症、顔面まひ、腰椎ヘルニアなどの症状が現れ、10ヵ月の入院も余儀なくされました。そのため、居住条件としての騒音環境が甚だしいということを客観的に証明する必要性から、荒川区役所の公害課からの測定器貸し出しによる50日にわたる騒音調査の実施、さらには騒音の測定専門機関である小林理科学研究所による実地測定を80万円ほどもかかりましたが依頼したところ、その結果は私の主張している騒音が、客観的な数値として報告書に提示されました。
その結果をもとに再度T不動産との話し合いを持ちましたが、「建築基準法には違反していない」との話し合いによる円満解決の道をふさごうとするものでしたので、1995年10月には調停を起こしました。しかし、1997年5月に出た和解案は次の2点でとても飲める条件ではありませんでした。

①解決金として180万円をT不動産が支払う、
②T不動産は、私がこのマンションをその遮音性能および防音性能に関して瑕疵のない物件として第3者に対して売却することにつき、異議を述べない。
この和解案を拒否したことで調停は不調となり、後は本裁判をするかどうか瀬戸際に立たされましたが、このままでは終わらせたくないと決心し、1997年8月、地裁に「売買代金返還等の請求をする」旨の裁判の申し立てをしました。この決心をするまでが一番つらい時期でしたが、相談機関として集住センターを知ることができ、「いろいろアドバイスも得ましたが、一番大きな収穫は、同じ生活騒音を抱えた3名の女性と知り合え、ネットワークができたことです。現在そのメンバーと、「集合住宅騒音問題を考える会」を設立し、月一回ケース研究等を通して、某不動産が抱えている問題の解決に向けて行動をしています。